応用測量

応用測量とは

応用測量とは、これまでにご説明した「基準点測量」や「地形測量」などの基礎技術を、特定の目的に応用させた測量のことです。
応用測量にはさまざまな種類がありますが、実務において特に関連性が高い「路線測量」と「用地測量」について解説します。
この2つの測量は互いに深く結びついているため、順を追ってプロセスを見ていきましょう。

路線測量

路線測量とは、道路や河川、水路、鉄道など「線状」の構造物を新設・改良する際に行う測量です。
この測量は単独で行われるのではなく、常に「設計」と深く連動しています。
前述の通り、まずは正確な設計を行うためにベースとなる地形図が必要不可欠です。

路線測量の流れ: 基準点測量 → 水準点測量 → 現地測量(地形図)→ 《設計業務(線形決定等)》→ 中心線測量 → 縦断測量(縦断図)→ 横断測量(横断図)→ 幅杭設置測量

路線測量(基準点測量および水準点測量)

路線測量を行うには現地測量(地形図作成のため)が必要ですが、対象範囲に基準点がない場合は、まず基準点を新たに設置しなければなりません。
近くに既知点(もととなる基準点)がない場合は、測量範囲の近くに「1〜3級基準点」を設置し、さらにその内側へ高密度に「4級基準点」を配置していきます。
また、地形図に正確な高さを記載するため、近くに水準点(高さの基準)も設ける必要があります。路線測量においてこの水準点は「KBM(仮ベンチマーク)」と呼ばれ、 主に3級または4級水準測量によって設置されます。

※ 基準点網図 → 凡例(図面)を見る →

路線測量(現地測量)

次に、設計のベースとなる詳細な地形図を作成します。電子データ(CAD)で作成するため実質的に縮尺の制限はありませんが、一般的には1/500程度の精度で仕上げられます。
この地形図は、広域の一般的な地図とは異なり、現況の形状を極めて精密に表現しているのが特徴です。
例えば、建物の正確な形状はもちろん、道路に敷設されている側溝や白線の位置まで忠実に再現されます。
こうして作られた高精度な地形図をもとに、道路をはじめとする各種インフラ施設の具体的な設計が行われます。

※ 地形図 → 凡例(図面)を見る →

設計(線形決定等)

設計の詳細については割愛しますが、作成した地形図をもとに道路などの概略設計が行われ、最終的なルートである「線形(中心線)」が決定されます。
この線形が決まることで、中心線上の各ポイントの座標値が算出されます。
以後の具体的な測量は、すべてこの設計データ(中心線の座標)を基準にして進められていくことになります。

中心線測量

中心線測量とは、設計で決定した中心線をもとに線形図を作成し、その中心線を実際の現地へ落とし込む(復元する)測量です。
図面上の「線」である中心線を現地に配置するため、ルートの曲がり角(折れ点)やカーブの始まり・終わりの点、そして線上を一定の間隔 (通常20mごとなど)で区切った「点」として表現します。
これらの中心点(中心杭)を、事前に設置した基準点から誘導して現地に正しく設置していきます。

※ 線形図 → 凡例(図面)を見る →

縦断測量

縦断測量とは、道路などの縦方向の断面図(縦断図)を作成するための測量です。
縦断図は、設置した中心線に沿って現地の高低差(地形のプロファイル)を測定し、図面化したものです。
この作業は、一般的に4級水準測量または簡易水準測量によって行われます。
中心線測量で設置した各中心点(中心杭)を基準とし、地形の変化点や既存構造物の標高、および距離を精密に測定して図面へ反映します。

※ 縦断図 → 凡例(図面)を見る →

横断測量

横断測量とは、道路などの横方向の断面図(横断図)を作成するための測量です。
横断図は、各中心点から中心線に対して直角方向の地形形状(左右の高低差や幅)を測定し、図面化したものです。
この作業は、一般的にトータルステーションなどを用いた間接水準測量によって行われます。
こうして完成した縦断図と横断図は、道路などの詳細設計に不可欠なだけでなく、工事に必要な土の量を計算する「土量算出」などにも広く使用されます。

※ 横断図 → 凡例(図面)を見る →

幅杭設置測量

幅杭設置測量とは設計で決まった道路等の施設の外形線を現地に設置する測量です。
道路であれば道路幅員から付帯設備までが施工範囲となります。それに少し余裕を持たせた境界が幅杭線(用地境界)となります。
地形によっては法面を設置したりするので一定の幅ではありません。

※ 幅杭設置図 → 凡例(図面)を見る →

用地測量

用地測量とは道路等の施設を建設・拡幅する際に、必要な土地を取得するための測量です。
建道路等の施設の施工範囲は私有地であることが多いため、事前に土地を購入したり借りたりする必要があります。
その手続き(用地買収)を行うにあたり、対象となる土地の境界、所有者を正確に特定・確定します。

用地測量の流れ:資料調査等 → 仮杭設置 → 境界立会 → 境界測量等 → 用地実測図等作成

資料調査等

用地測量における資料調査とは、境界を確定するためにあらゆる関連資料を収集する作業です。
主に法務局の公図や土地登記簿を調査しますが、それ以外にも地積測量図、土地改良関係図面、道路査定図、各種管理図なども収集します。
集めた資料をもとに、土地の位置関係を把握するための公図連続図を作成します。

※ 公図連続図 → 凡例(図面)を見る →

仮杭設置

仮杭設置とは、資料調査に基づいて現地踏査を行い、推定される境界(仮境界)を現地に復元していく作業です。
既設の境界杭や現況の地形・構造物の形状などを総合的に考慮し、仮杭を設置していきます。
設置後はこの仮境界の測量を行って図面を作成し、その後の境界立会における説明資料とします。

※ 仮境界図面 → 凡例(図面)を見る →

境界立会

境界立会とは、土地所有者に現地で仮杭(仮境界)を確認してもらい、境界を確定する作業です。
事前に入手した資料や図面と現地の仮杭を突き合わせ、双方が納得・了承することで境界が合意に達します。
一筆の土地の境界を確定するには、その土地の所有者だけでなく、すべての隣接地(隣接する土地)の所有者による承諾が必要となります。

境界測量

境界測量とは、境界立会にて合意が得られた仮杭を永続的な境界杭(本杭)に入れ替え、正しい位置を固定する作業です。
基準点から観測を行って境界杭の座標値を取得します。
この段階で境界の正確な位置(座標値)が定まり、個々の土地の面積(地積)も最終的に確定します。

用地実測図原図等作成

境界測量にて確定した境界に幅杭線を重ね合わせ、最終的な収用範囲(買収範囲)を確定します。
一筆の土地を収用地(買収地)と残地に分割し、その内容を集約・反映した図面が「用地実測図原図」をはじめとする成果図となります。
用地測量の工程はここまでとなり、今後は用地交渉を経て土地を取得した後、道路等の施設工事(施工)へと進みます。

※ 用地実測図原図 → 凡例(図面)を見る →

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